子ども3人でも、僕が生命保険・医療保険に入っていない理由
こんにちは、ゆきぐにです。
わが家は、地方で子ども3人を育てる共働き家庭です。持ち家で住宅ローンを返済中。田舎の都会なので車も2台持ちです。
そんな僕は現在、民間の生命保険と医療保険に入っていません。
子どもが3人いるのに大丈夫なのか。そう思う方もいると思います。僕も、最初から入っていなかったわけではありません。
第1子の妊娠が分かったときに生命保険に入りました。数年後、住宅ローンを組んだときに団信に入り、万一の収入や資産を見直した結果、僕の生命保険はなくてもよいと考えました。医療保険・がん保険についても、公的制度と貯金で備えることにしています。
今回は、その理由を書いてみます。ちなみに、妻の生命保険、自動車保険、火災保険には入っています。わが家の保険が全部ゼロ、という話ではありません。
1 第1子の妊娠が分かったとき、生命保険に入りました
第1子の妊娠が分かったとき、僕はFWD富士生命の収入保障保険に入りました。僕が亡くなると、家族に毎月10万円が入る保障です。
その後、家を建てて、auじぶん銀行で住宅ローンを組みました。このときに入ったのが、団体信用生命保険、いわゆる団信です。
僕の契約では、保障の条件に該当する死亡時には住宅ローンの返済がなくなります。がんについても、所定の条件を満たせばローン残高の半分が保障されます。
毎月の住宅ローンがなくなるなら、残された家族に必要なお金も変わってくるはず。そこで、生命保険を見直しました。
ただし、団信は生活費や教育費を振り込んでくれるものではありません。固定資産税や家の修繕費も残ります。家の支払いだけで、家族の暮らし全部が解決するわけではないですよね。
2 団信だけでなく、妻の収入・遺族年金・資産も合わせて考えた
見直すときには、僕が亡くなった場合に家族にいくら入るのかを計算しました。
遺族年金などの公的な保障があり、妻も働いて収入を得られる。そこに団信と、家計管理で積み上げてきた資産があります。
当時の記録を見ると、2022年4月1日時点の総資産は1,851万4,826円でした。
全額が銀行預金だったわけではありません。投資資産も含むため、そのまま全部をすぐ使える現金と考えることはできません。
それでも、公的な保障と妻の収入、保有している資産を合わせて考えると、僕にかけていた死亡保障は多いと判断しました。それで、生命保険をやめました。
例えば今、年間生活費が500万円だとします。もちろん私が死亡すれば私の収入分、我が家の年収は減少します。しかし、車は２台から１台になるし、食費や被服費も当然ながら減ります。月の生活費を35万円と想定して、妻の給与（時短勤務で年収減となる想定）+遺族年金、そして足りなければ民間の生命保険の出番というわけです。私の場合は団信でしたが。
3 今、夫婦それぞれに万一のことがあったら、いくら入る？
2026年度の制度と現在の家族構成で、子ども3人が対象の場合の概算です。夫婦とも厚生年金に加入し、受給条件を満たす想定で、加入期間中の平均報酬を賞与込みの年収に換算して夫500万円・妻450万円と仮定しました。
公的な遺族年金の世帯合計を月換算すると、次のとおりです。
・僕が亡くなった場合：月約16.1万円 ・妻が亡くなった場合：月約15.7万円
金額は亡くなった人のこれまでの収入や、年金の加入状況によって変わります。
妻には生命保険を掛けており、公的年金とは別に月10万円が加わります。合わせて月約25.7万円という概算です。
わが家の団信は僕が対象で、妻は対象ではありません。僕が亡くなると住宅ローンの返済はなくなりますが、妻が亡くなった場合は残ります。この住宅ローンに備えることが、妻の収入保障保険を残した一番の理由です。
当時の返済額は月約8万円でした。変動金利なので、金利が上がる可能性も考えて、少し余裕を持たせた月10万円の保障にしました。
妻の収入保障保険にFWD富士生命（契約当時の名称）を選んだのは、非喫煙者向けの優待があり、保険料の安さが魅力だったからです。妻の契約は年間16,297円。月換算で約1,358円です。
この保険料で、万一のときに毎月10万円の保障を持てる点がGood、僕が半日ネットの海を彷徨って情報を集めた甲斐がありました。自分の生命保険はやめましたが、わが家に必要だと考えた保障は、こうして残しています。
自分の家族の場合も知りたい方は、大樹生命の遺族年金シミュレーションで概算を確認できます。実際の受給可否は日本年金機構でも確認してください。
4 医療保険は、公的制度と貯金で備えることにした
医療保険に入らないことにした理由は、もう少しシンプルです。
例えば「入院1日につき1万円が出る」という保障。給付金があれば助かりますが、1万円、2万円の支払いで、わが家の生活が破綻するわけではありません。
もちろん、入院給付金の1万円と、実際に払う医療費は別です。1か月入院しても、自己負担が1万〜2万円で済むという意味ではありません。
僕は、仮に重い病気で1か月入院しても、高額療養費制度があり、貯金で対応できると考えました。それで、医療保険はなしにしています。
高額療養費制度は、保険診療の自己負担が一定の上限を超えた場合に負担を抑える仕組みです。上限は年齢や所得などで異なり、月をまたぐ入院では月ごとに計算されます。
入院中の食事代や差額ベッド代、保険外の治療費などは対象外です。また、働けない間の収入減まで、この制度が埋めてくれるわけではありません。高額療養費について（協会けんぽ）
がん保険についても、僕は同じ考えで加入していません。30代は高齢の世代に比べるとがんの罹患率が低く、保険診療には高額療養費制度もあります。だから、今のわが家では、がんにも公的制度と貯蓄で備える方針にしました。ただし、治療の内容や期間によって負担は変わります。
参考：年齢階級別のがん罹患率（国立がん研究センター）、がんとお金（国立がん研究センター）
貯金の額や働き方が違えば、同じ判断にはならないと思います。わが家は、公的制度を踏まえて、自分たちのお金で備える方を選びました。
5 わが家に必要な保険は残している
現在、妻は生命保険に入っています。自動車保険と火災保険も続けています。
今回の見直しは、「子どもが3人いても保険はいらない」と言いたいわけではありません。わが家で必要な生活費と、万一のときに入るお金、すでにある資産を並べて考えた結果です。
まずは、夫婦のどちらかが亡くなった場合に、遺族年金がいくら入るのか。残された配偶者が月にいくら稼げそうか。そして、家族の生活費や教育費がどのくらいかかるのかを並べてみる。そこに使える貯蓄も含めて考え、それでも足りない分を民間の生命保険で備える。僕は、この順番で考えるのが大切だと思っています。
教育費のことは、今もやっぱり気になります。保険を外したら、今後は何も考えなくてよいわけでもない。子どもの成長や働き方に合わせて、これからも見直していきたいです。
まずは子供の教育資金に目処がついた段階で妻の生命保険を見直そうと思います。
わが家がどう家計を管理して、資産を積み上げてきたのか。その過程も、このブログに書いていきます。